国内需要の低迷やサプライチェーンの見直し、コンプライアンスリスクの増大など、企業経営者を悩ます課題は山積みです。そうした中 喧伝が治まることのない「デジタルトランスフォーメーション　Digital transformation」(以下DX)を、施策として自社にどう適用すれば良いのかの判断に悩む経営者の方々は多いことでしょう。

DXを主題とする書籍やビジネス誌で特集記事として扱われる内容は、「第4の産業革命ともいえるデジタル化の奔流に抗うことはできない。すべての企業はデジタルによる変革、即ちDXに取り組むべきである。このDXは、経営者自らが主導して強く推し進めないと上手くゆかない。DXに乗り遅れた企業は、GAFAのような企業に破壊されてしまうだろう。」というトーンで共通しています。　しかし、そんなことはありません。デジタル化の潮流が企業を危機に追い込むことなどありませんし、デジタルを使えば変革が進むということもありません。

このサイトでは、経営者の皆さんに向けて、デジタル化(Digitalization) やデジタル技術をイネブラーとする価値創造能力の強化についての考察や提言を掲載しています。デジタル化は科学技術の進化にすぎず、脅威ではなく利活用するものであり、また企業が活動する環境や資源はそれぞれ固有のものであって、打ち手を汎用化することなどできない、というのが我々が基本とするスタンスです。一般メディアの論調とは少々異なる考察が、日本経済を牽引する皆さんの一助となることを願っています。

情報通信技術の進化と普及による社会のデジタル化(Digitalization)は、確実に進んでいます。しかし、そのことと企業の存亡に紐づけるのは些か無理があります。DXを経営計画に盛り込んだり、成果が読めない推進組織を作ったりするのは得策ではありません。

現場と経営が共通して持つ価値観と行動特性、つまり組織風土は、付加価値創造力に強く影響を及ぼします。今、官僚化した組織から 今日的な課題に立ち向かうことが出来る組織への脱皮が求められており、その手立ては経営者しか講じることが出来ません。

このサイトの主題は、デジタルを活用した企業の価値創造能力の強化ですが、このページでは、それら論考の前提ともいうべき日本企業を取り巻く環境について考察を配置しています。主題と直接的に関係するものではありませんが、私たちの信条やモノの見方を著しています。